レイ・グリフィン博士がこの春に発表する最新作は『Debunking the Debunking of 911 Myths』という本で、これはアメリカのポピュラーメカニクスが２００５年に発表した『Debunking 9/11 Myths: Why Conspiracy Theories Can't Stand Up to the Facts』という政府発表を擁護した作品への反論書だそう。これは、ポピュラー・メカニクスの本同様、話題になるでしょう。
グリフィン博士に「他の学者やジャーナリストたちはなぜ声をあげないのか」、と聞くと、９１１事件の公式発表に疑問を投げかけた人たちがメディアなどからどういう扱を受けるかをみていたら、誰も恐ろしくて声をあげられなくなってしまう、とのことでした。そんな中で彼はどうしてできたのでしょうね。
彼は神学者です。真理を追究する哲学者でもあります。そして、彼はすでに大学を退官したばかりで、自由に発言しても経済的不利益（職を失うなど）を被ることが比較的少ないから、というのもあるでしょう。彼の本が日本語になるのは、今春の予定です。がんばって完成させないと。
それでは、彼の話を聞いてください（タイトルをクリックすると聞けます）。
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2 件のコメント:
インタビュー大変興味深く聞かせていただきました。
グリフィン博士の指摘した米国主要メディア、ジャーナリスト、議員が９１１の真相に触れたくないそれぞれの事情（９１１の真相が明かされない事による莫大な利益、社会的信用の保持、陰謀論者をあざ笑う態度による護身、真理より票が大切という考え）に大変興味を持ちました。
このように９１１の真相に触れる事で職や名誉を失う人が米国内にはあまりにも多いとなると、９１１の真相追求運動はむしろ米国以外の方が進めやすいかもしれませんね。少なくとも法的、経済的には基本的に米国人よりしがらみが少ないからです。
折りしも日本政府は改憲の方向へ世論を向かわせようとしています。その主張の根拠は「テロとの戦い」における「国際協力」です。しかし、９１１が米国政府内の内部犯行というのなら、９１１がきっかけで始まった「テロとの戦い」自体がナンセンスなものとなり、ひいては国際協力がいったい何のためにおこなわれるのかと疑問に思わざるをえません。
改憲うんぬんを日本政府が主張するのならば、それに先立って「テロとの戦い」の発端である「９１１事件」の真相究明・議論を政府、各政党、各メディアは先に行うべきだと考えます。
自作自演の脅威のために自衛隊を海外に派兵することは反対です。改憲や海外派兵の前にまずテロや戦乱の真の原因追求をすべきであり、それがテロの負の連鎖を止める最初の一歩となるからです。
匿名さん、まったく同感です。日本でもいろいろできるでしょう。あなたの提案していることをぜひ、一緒にやりましょう！連絡をまっていますよ。
まずは手始めに『９１１の嘘をくずせ』の上映会を日本各地でやりたいです。このブログを読んでいるみなさんも力を貸してください。
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